東京都716名で、重症者は50名(-4)、死者は0名で良かった、首都圏1305名、全国比69%

東京都の高齢者の新規感染者数は40名で全体の６%、これをどう解釈するかがポイントだ思っている。

人口比率で行くと23%の高齢者が、新規感染者数の6%と、恐ろしく低い数字を叩き出している現実を、見たくも、知りたくもない人もいるだろうが、ワクチン接種などの普及で感染が落ち着いたあとに「あのときは・・・」などという、コメントは見たくも聞きたくもない。

この先に緊急事態宣言をする時の経済損失を計算して掲示する評論家はいるのだが、例えば、都民が感染対策を怠けたことにより、リバウンドしたための発令であれば、政府を批判するのも良いが、国民や都民も批判しないといけないはずだが、いわゆる、ポピュリズムというやつは、そういう面を隠してしまう。

多数の感染者が全国に広まっていた少し前の状態ではわからなかったのだが、水が引いてくると陸地が現れるように、現在は、日本国内の、とある地域の、年齢で行くと、とある世代が、感染の中心だと特定されてしまう。

これが、長い年月をかけた国民的行事と絡んで考えると、面倒なことにつながる可能性がある。

仮に、オリンピックが中止になったら、とある地域の、とある年齢層の、感染爆発が主な原因で、オリンピックの中止がなされるということになる。

このことに、誰が気づくのだろうか？

それとも、気づかないで、済ましてしまうのだろうか？

該当する地域の、その世代の人たちは、政府がまん延防止対策やら、非常事態宣言やら、を出すとか出さないとかではなく、自主的に気づいて、自主的に対応し始めないと、その主原因の一つとして、後世に記憶されることになる。

うん、ちょっと、興味が出てきた。