110円の知性

110円(税込)の古本を読んで得た知性とはこんなもの(消費税変更に合わせて改題)。

東京都3081名で、重症者は296名(-1)、死者は14名か、首都圏8651名、全国比45%

高齢者の新規感染者数に占める割合は4.8%、この数字はほぼ大半の者がワクチンの2回接種を完了した年代の数字だが、これが日々追うごとにどう変化するかがポイントだ、再び上昇に転じれば、良い意味で言えば、若年層を含めた現役世代の新規感染者数が抑えられつつあるということにもなるが、その時に全体の新規感染者数が減らなければ、ワクチンの効果も限定的だと考えられるわけだ。

ちなみに、年代別だと

年代別では、10代が367人、20代が817人、30代が595人、40代が531人、50代が340人でした。

他の記事も含めて計算してみよう。

10代以下は576人で、65歳以上は150人。

この情報を合わせれば全貌がわかる。

10歳未満は209名、60歳から64歳まで72名

20歳未満を「子供」と区分すると576名(18%)も出ている。

これは30代に匹敵する数であり、これは、社会として問題視しなければならない。

さらに、12歳未満は、ワクチン接種も今のところできないことを考えると深刻だ。

 今までは無視してきた、20歳未満の感染状況をきちんと報告して、これを、いわゆる、現役世代の大人たちが守るという方式を取っていかないといけない。

なんとなく、20代が一番下の年齢層だと誤解していたのだが、ここにきて、更に、下の年代まで視野に入れないといけない、そうすると、今まで、感染拡大の主流を努めてきている、20代、30代も行動変容を迫られることになる、政府やら、なんやらに言われることではなくてね。

ちなみに、本日の20代は全体の比率から行くと随分減少したように見えるのだが、もし、行動変更、感染対策によるものならば、それこそ、国民としてやらなければならないことをサボっていたことの証拠となる。

また、もとの比率に戻ってしまったならば、今度は、子供への感染という見地から糾弾されることを覚悟するべきで、これには、特に若年層に効果的な言い訳はない。

そうそう、東京都の数字を追いかけているのだが、6月中旬ごろからずっと新規感染者数は前週とくらべて伸び続けてきた、それが、今週になって、やっと減少に転じたのだ。

オリンピック、そして今はパラリンピックが、どうのこうのと言いたい人はまだいるだろうが、そんなことはお構いなしに、そのずっと前、都議選の前からも、感染は着実に伸びてきたのだ、小池知事を非難するのはもちろん個人の自由だが、本当に非難できるほどのことを都民やら世論(全部ではないが)ができていたかというと、相当疑わしい。

逃げられるのならば、秋田県に逃げよう、首都圏周辺ならば、山梨県だろう。

しかしながら、感染爆発は、そこに住んでいる人たちが直接の原因だということは、まず認識しよう。