110円の知性

110円(税込)の古本を読んで得た知性とはこんなもの(消費税変更に合わせて改題)。

東京58名、首都圏では84名。

首都圏も、じりじりと脅威が迫っているようないないような…?

(首都圏では、唯一群馬県が頑張っているね、県民性かな)

よりにもよって、東京のコロナ禍の状況は最悪だな、首都圏で再び蔓延するならば、日本の機能停止を引き起こす可能性すらあるだろうね。

まぁ、仕方ない…か!!

ふと考えたのは、今回のコロナ禍は各国のストレスチェックになるのではないかという事だ。

感染拡大の抑制、すなわち、ロックアウトや自粛生活と、経済活動のための緩和策との天秤をどう処理できるかについてだ。

最善は、国内感染を早期に終息させること、これには、情報機器(スマホ)などを活用し感染者をいち早く特定し、ピンポイントで接触者を減らす方策で、政策にスピード感があった国々、ニュージーランドとか台湾など、韓国も比較的上手くいっていると思う。

そして、次善は、適宜ロックアウトや自粛政策ができる国、端的に言えば中国は、ウィルスを制圧できる可能性が高そうだ、インドと比べると明らかだ。

そして、どうしても、経済活動をしなければならないその他の国では、レベルの差はあるが、感染者が増加する傾向にある、典型は、アメリカ、ブラジルだが、必要に迫られて部分的にロックアウトせざるを得なくなる国(ドイツなど)もある。

日本は奇しくも、最初の自粛政策が功を奏して感染者数が世界的に見て少ない、しかし、台湾のような俊敏性はなく、中国の様な強制力もない、すなわち、今後は、その他大勢と同様の対応になる。

そして、これが、最終的に、どういう結果になるのかは注目に値するところだね。

ウイルスを抑え込めると何が良いのか、これは、昨今のグローバル社会だからすぐわかると思うのだが、ウィルスの被害の無い国は、すぐにも他国へ入国できる、日本も感染者数が少ないのでヨーロッパへの渡航が許可されるということだが、反対に、ヨーロッパからの入国は相当制約されるだろう、そう、ビジネス上では感染リスクが高い国は人の移動の面で圧倒的に不利になる可能性があるのだ。

まぁ、テレワークの様にネットワークを利用しての商取引というのも考えられなくもないのだが、どこかに限界があるように思える。

その点、中国がウィルスを制圧できると、その世界の工場の位置が盤石になる可能性が高い(中国という国自体の好悪はとりあえず置いといて)。

逆に、感染者が激増しているアメリカは、長期的に見ると、人的交流に制限がでそうなので不利になる可能性がある。

コロナ禍の対応が比較的上手くいっている地域がこのアジアなのだが、この地域は、21世紀の前半のホットスポットでもあることについてはどう考えれば良いだろうか?

また、そのアジアの中で、日本の立ち位置はどう変化していくのか?

そういう視点も面白いところだ(当事者としてでなく見た場合)ね。