嫌韓は高齢者に多い

という統計を使ったTV番組を見た、それ自体に異論はなく、コメンテーターが「高齢者はダメだな」みたいな発言をしたのも、まぁ、そんなものかと思った。

しかしながら、ふと考えたことがある、この考えの伏線は先だって”「日韓中」外交戦争（読売新聞政治部著）”を読んでいたからだ。

この統計では、若い世代の嫌韓率が低いということを強調していた、それは判断の仕方tのひとつの方法としては正しかろう、しかし、当然、高齢者の対韓国の履歴と若い世代のそれとは違うはずだ。

例えば、現在70歳の人が物心ついた15歳からの事象を参考にしているとすれば、粗密はあれど55年間の対韓国情勢が判断基準となる。

これに対して若い人は、同様に考えても最近の10年程度が対象になる。

いわゆる、現時点の判断として、嫌韓は高齢者が主導だという判断も確かに成り立つのだが、その統計の構成要素に、履歴の時間差があることを反映させられないのかという疑問を持っても良いのではないかと、思った。

嫌韓という判断も直近の事件を並べて考察するのだとすればそれは少し考え方の浅さというところがあるのではないか？

さらに、ほとんどの年代で「どちらともいえない」が過半数という結果を見ると、是非をはっきりさせている（ある意味）少数意見を、これ見よがしに出すことに羞恥心を抱かないとすれば「教養」というものがマスコミにおいて絶滅しかかっているのかもしれないと危惧せざるを得ない。

Y!からこちらのブログに移ってきてから閲覧の度合いが更に低下したようだが、まぁそれに乗じて意見だけは書いておこう。